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DXに失敗する3つの理由

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DX（デジタルトランスフォーメーション）という言葉が注目されている一方で、成功している企業は意外にも少ないのが現状です。

しかし、デジタルを取り入れようと動く企業は確実に増え続けています。

本記事では、改めてDXの概要をおさらいし、なぜDXがこれほど注目されるのかを解説していきます。その上で、DXを進める上で現れてくる障壁や、DXの失敗に繋がりやすい事項を紹介していきます。

 

DX推進

DX（デジタルトランスフォーメーション）とは？

DX（デジタルトランスフォーメーション）には様々な考え方がありますが、簡単に言うと、「顧客や社会のニーズを基に、ITやデジタル技術を駆使して、ビジネスモデルや企業風土を変革していくこと」と言えます。

DXという言葉は2004年にエリック・ストルターマン教授が初めて使いました。ストルターマンは「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」と定義し、このDXという言葉を使ったのです。

その他、ガートナー社や経済産業省などもDXの定義を公表しています。共通しているのはITとデジタル技術を活用して、企業活動の変革を行なうということです。業務のIT化やデータを活用して業務プロセスを見直すなど、ビジネスモデルを変革させていくことがDXと言えます。

さらにその結果が社会全体に広がり、人々の生活にも変革が起きることが真のDXと言えるでしょう。

関連記事　本当のDX（デジタルトランスフォーメーション）とは？DX成功の5ステップと成功事例

DXが期待される背景

DXが期待される背景には、そもそもDXを積極的に押し進めなければ企業活動が破綻する可能性が高いという危機感があります。企業にとって特に大きな問題として挙げられているのは、経済産業省がレポートを出している「2025年の崖」と間も無く猛威を奮い始めて1年になるコロナの影響です。

2025年の崖

「2025年の崖」とは、既存の企業システムが陳腐化、データの複雑化、ブラックボックス化していくことに加え、担当者の定年退職などによって、最大年間で12兆円の経済損失が生まれる可能性があることです。

特に既存の基幹システムの陳腐化は大きく問題視されています。企業は既存のシステム（レガシーシステム）の保守運用に多くのコストやマンパワーを費やす必要が出てきます。既存システムの刷新が遅れることにより、企業は新しいIT投資の予算を確保することが難しくなり、結果的に他社から遅れをとり競争に負けていくことが懸念されています。

コロナの影響

コロナの影響も当然無視できません。私たちの生活の中でも多くの変化が生まれました。リモートワークを始めとして、非接触を促すキャッシュレスの浸透やモバイルオーダーなど、様々なITを活用した新しいサービスが浸透したと言えます。仮にコロナが終息しても、コロナ禍前の社会に戻ることはないでしょう。つまり、この流れはコロナの状況に関係なく続くということです。

このような時代だからこそ、各企業がDXを推し進め、既存システムから脱却をし、突発的な変化にも対応していける基盤作りをしていくことが求められているのです。

DXの現実：約8割の企業がDXに失敗している

世界中でDXが推進されていますが、DXを成功させている企業は全体のわずか16%に留まっており、85%近くの企業はDXに失敗しています。(参考: McKinsey & Company|デジタル革命の本質: 日本のリーダーへのメッセージ)

DXは単なるシステム導入ではなく、企業の業務全体やビジネス全体に変革を起こすものです。単に新しいツールを導入し、業務上の利便性が増したという程度ではDXに該当しないのです。 デジタルを活用した組織の抜本的な構造変革、デジタルを軸にしたビジネス戦略、といった全社として取り組まなければいけないことが多く、成功のハードルを高くしていると要因とも考えられます。

関連記事　DX推進は何から始めれば成功するのか？経済産業省DX推進ガイドラインを簡単解説

DXの失敗につながる３つのケース

この章では、DXはどのようなポイントで失敗しやすいのかを紹介していきます。DXに失敗する多くの企業で陥りがちなケースを挙げていくので、DXを実践する前の参考にしてみてください。

経営層がDXを理解していないケース

繰り返しになりますが、DXは単にデジタル技術を導入すれば良いというわけではありません。経営層がまずDXを行う目的を明確にした上で、全社を巻き込み推進していく必要があります。

DXに必要とされる技術やシステムに関する最低限の知識を得て、その技術・システムを用いることで得られる効果、導入後の業務の進め方などを把握をした上で、最終的にどのような状態になるのが成功かをイメージできていることが大切です。そしてそれを社内の各部門のDXに関わるメンバーに落とし込み、全社の理解を得た上でDXを推進していくことが、成功に必要な要素の1つです。なぜなら、DXは企業の事業そのものや文化・風土、組織、制度など企業の根幹に関わる変革が求められるので、経営層と各部門の理解を得るための継続的なサポートが成功に必要とされるからです。 

ゴール設定が不明確で目的がずれてしまうケース

DXのゴールが明確になっていないため、DXが失敗に終わってしまうケースも多いです。DXの目的やゴールを明文化し、KGI・KPIといった具体的な目標を設定することがDX成功には欠かせません。

ゴールを設定したら、それが社内の各部門に共有され、共通認識となる必要があります。共通認識がないと、社内で各々と違う方向性で活動が行われてしまい、不要なものや社内で重複するものを作ってしまいやすくなります。その結果、DXを推進させるための予算が足りなくなった、といったケースも多くあります。

PoCばかりで終わるケース

PoCとはProof of Conceptの略で、実効性を検証するという意味です。

PoCを行うことはDXにおいて、必要不可欠ではありますが、PoCを行うこと自体が目的となってしまい、本サービスの導入に至らずDXがなかなか推進されないといったケースが多々あります。

これを防ぐには、関係者の間でPoCを行う目的をDXの最終ゴールと関連付けて明確にする必要があります。その上で、社内もしくはベンダーと要件定義を進めて行くことが重要です。また、PoC実施前に具体的にPoCの成功の基準を数値を用いて設定しておくことで、ゴール共有もしやすくなりPoC成功へと近づきやすくなります。

また、PoCの失敗が何度か続くと挫折してDX自体を諦めてしまうケースも少なくありません。ご存知の通り、PoCは1回目から簡単に成功できるものでありません。PoCを用いて実効性を検証しつつ、最終ゴールを見失わずに会社全体で本格導入まで進める強い意思を持つことも大切なことの１つです。

まとめ

多くの企業がDXを検討している中、2025年の崖やコロナの影響を考えると、早急にDXに取り掛かる必要性を感じていただけたのではないでしょうか。

その一方で、多くの企業がDXに失敗しており、成功しているのは全体のわずか16%というデータもある程、DXは簡単に成し遂げれるものではないことも事実です。

DXを成功させるためには、経営層が中心となり、技術部門や現場と協力して具体的な業務プロセスや目的を明確にしていく必要があります。また、DXは、新しいシステムを導入すれば現場の業務が効率化されるという簡単な話ではないため、なぜそのシステムを導入するのか、どのように使うのか、それを使うことでどのくらいの時間や労力が削減できるのか、利益に対するコストはどうなるのか、といった具体的に数値化をして考えていくことが大切です。