DX（デジタルトランスフォーメーション）の本質とDXの変遷を解説
- 2020年9月7日
- 読了時間: 7分
更新日：5月27日
DX（デジタルトランスフォーメーション）というキーワードについて、みなさんはどのような印象をお持ちでしょうか。 デジタルテクノロジーを使って新規事業を始めること？
アナログだった作業をデジタル化すること？ 陳腐化した基幹システムを最新のものにリプレースすること？
いずれもDXに近いように思いますが、どこか違和感がありませんでしょうか。 そこで本記事では、きちんとDXの概念やDXに必要な要素などについて改めて考えていきます。
＜目次＞
DXとはなんなのか？
そもそもDXとは一体どういうことを言うのでしょうか。
一般的にDXとは2004年にスウェーデンのウメオ大学教授エリック・ストルターマン氏が提唱した「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」という概念です。現在はビジネストレンドとしてDXが語られますが、本来はデジタルテクノロジーが人々の生活様式を変えていくのだということを指し示しています。
では、ビジネストレンドとしてはどのような文脈で語られているのでしょうか。
経済産業省が発表したレポートにおいて、来るべき「2025年の崖」に向けてDXを推進すべきだとの報告があります。
以下は2018年に発表されたDXレポートに記載されている背景です。
あらゆる産業において、新たなデジタル技術を使ってこれまでにないビジネス・モデルを展開する新規参入者が登場し、ゲームチェンジが起きつつある。こうした中で、各企業は、競争力維持・強化のために、デジタルトランスフォーメーション（DX: Digital Transformation）をスピーディーに進めていく
ことが求められている。
最新のデジタルテクノロジーを駆使したスタートアップ企業などが市場のゲームチェンジャーとなって様々な業界に大きな波をもたらしていることを示唆しています。
また、そのレポート中において既存システムのブラックボックス解消とデータ活用の実現なくしては2025年以降、最大12兆円/年の経済損失を生じると報告されています。
これが「2025年の崖」と呼ばれるマイルストーンです。
これらを起点として既存基幹システムを新たなデジタルテクノロジーを駆使して新発想のものに生まれ変わらせることがDXであるという捉えられ方が一般的です。
これは大枠の考え方であり、その枝葉末節としてUXやAI、デジタルマーケティングなど様々な分野でDXに向けた取り組みが活発化しています。
ビジネストレンドの変遷とDX
このように多種多様なDXが存在する状況を整理するためにも、なにかヒントがないか過去のビジネストレンドの変遷を振り返ってみましょう。
今までのビジネストレンドとDXの変遷
その昔、ビジネスはすべて手作業や頭の中で行われていました。大きな転換を迎えたのは、電子製品が普及し、パソコンがビジネスで利用されるようになった頃からです。
それまで膨大な紙面上で扱われていたものが電子化され始めたのです。駅の改札が自動改札になり、インターネットを介して電子メールでのやり取りが一般化するなどしました。デジタルテクノロジーがビジネスの効率や生産性をあげるツールとして使われ始めたのです。
次の大きな転換点として携帯電話の普及があります。このころから、様々なサービスをいつでもどこでも享受できるようにビジネスの大きな変化が起こります。最たるものはiModeなどの携帯電話用のWebサイトやモバイルSuicaなどの非接触による決済手続きなどでしょう。
デジタルで様々なコンテンツが提供され始めたのもこの頃からです。デジタルテクノロジーが消費者の生活様式を大きく変え始めたのです。
スマートフォンが普及してからはさらに大きく目まぐるしく変化が起きてきます。例えば、店頭で見た商品をスマートフォンで検索してECサイトで購入するなど生活様式の変化は著しいです。
このようにビジネストレンドは時代時代に合ったテクノロジーを上手に活用することで発展してきました。
今の時代に必要なDX
実は、DXとはまさに今まで時代とともに成長してきた事実となんら変わりません。今の時代に合ったデジタルテクノロジーを上手に活用して次の時代のビジネスの在り方を模索する行為なのです。
しかし、働き方は昔ながらのままという企業も多い現状において、最新のデジタルテクノロジーを活用するには、これまでの企業運営・マネジメント手法ではバランスが取れなくなってきています。
おそらくこのコロナ禍によって、多くの企業がリモートワークなどオンラインを活用した働き方を余儀なくされたことと思います。しかし、勤務状況の把握ができなくなっているとか、生産性が落ちるなどマネジメント上の不都合が多く発生したケースが目立ちます。
過去のテクノロジー活用と異なるのはこの部分で、今の時代のデジタルテクノロジーを活用するうえで企業運営の手法を大きく転換する必要があるというのがDXの特徴です。
DXに必要な要素
先ほども書いた通り、DXを推進するうえで企業運営・マネジメントの変革は切っても切れません。
デジタルテクノロジーの活用と企業の働き方、文化・習慣の変革を上手に進めていくために以下の要素が重要と考えます。
自分たちのビジネスにおけるコア・コンピタンスは何なのかを再認識する
日々の業務や売り上げに追われ、効率的に物事をすすめることを重視しがちですが、自分たちのビジネスの本質は何であるかを今一度見つめなおすことで本当に必要なことと、形骸化してしまっていることの判別を正しく行えるようになります。
具体的には企業のビジョン/ミッション/バリューを再確認し、文化として再浸透させるとことが必要です。また、バリューチェーンを再度明らかにすることでDXを進めるポイントを探すことも重要です。
デジタルテクノロジーを活用するうえで習慣やルールを柔軟に変える
今のデジタルテクノロジーを使おうと思ったときにルールにそぐわない、通例にないなどの壁が立ちはだかります。
しかし、ルールや通例というのは当時それが正しかっただけであり、今も正しいとは限りません。これは働き方や文化・習慣に直結するものであり、変革を進めるのが容易ではない分野となります。
最新のデジタルテクノロジーを導入することで業務内容が変わる社員もいれば、デジタル化を受け入れがたい社員も出てきます。これらの変化による影響をつぶさに捉え、柔軟な変更（制度やルールなど）をしていかなくては企業活動の要である人材の確保すらままならなくなってしまいます。
デジタルテクノロジーをよく知り、上手に活用する
そもそも使おうとしているデジタルテクノロジーのことを知らなくては、最適な活用方法も思いつきません。自分には関係のないことにはせず、生活の一部としてデジタルテクノロジーに目を向けましょう。
まだまだ業界によっては、PCはおろかスマートフォンなどのデジタルデバイスを活用することもなく、手作業と紙伝票によるオペレーションを続けているケースも多いです。しかしながら、年々就業可能な成人の総数は減少傾向にあり、人海戦術ではどうにもならなくなる未来は手の届くところまで来ています。
さらに、そういった業務はベテラン社員が長年続けている傾向にあることも代替がきかなくなるリスクがあります。デジタルツールそのものに対して嫌悪感を抱く社員もいるかもしれません。
そういう状況下において無理なデジタルテクノロジーの導入をしても使われずに終わってしまいますので、きちんと理解を求め、具体的にどう使うことでどんなメリットがあるのかをきちんと説明できるようにデジタルテクノロジーを知りことが重要です。
まとめ
DXというワードが最新なものだけに、これまでに全くなかった未知の変革というイメージをお持ちだった方もいるのでは？ しかし、過去のビジネスの変遷を辿ってみると、DXはこれまで行われてきたことが分かりました。しかし、今問われているのはさらに進化したDXです。それは既存のビジネスモデルやマネジメント方式、さらにビジネスフローをも変革するDXです。ぜひ関連記事や資料などをお役立ていただき、DX推進が成功すれば幸いです。
