作業員が「いつ・どこにいるか」丸わかり！IoTがもたらす工場・倉庫の業務改革
- 2020年4月23日
- 読了時間: 6分
更新日：5月27日
工場や倉庫内での事故を防止したり、現場のコミュニケーション活性化や業務改善を行う上で重要となるのが、作業員の居場所を把握するための仕組みです。
そしてIoTやデータの活用が加速する今、作業員のトラッキング方法にも変化が表れています。
今回は、工場・倉庫の業務改革を行う上で検討したい、IoTの活用アプローチとその際の注意点をご紹介します。
＜目次＞
「どこにいるか」を把握できていないから発生する問題
まず初めに、工場や倉庫内で発生しうるトラブルや作業が非効率になっているシーンなど、工場・倉庫内でよくある課題について考えてみましょう。その状況はさまざまですが、中でも次のようなケースが多く見受けられます。
立ち入り禁止区域など危険な場所への立ち入り
危険であることを認識しながらも、手間や労力、時間を省くことを優先して立ち入り禁止区域に入ってしまう作業員は意外にも多いものです。「皆同じことをしているから大丈夫」「時間が無いのだから仕方ない」といった油断が大きな事故を招くものです。
だからこそ、現場の作業員がどこにいるかを把握できる仕組みをつくり、危険区域に立ち入らないような指導や工夫が求められます。
物の置き方、作業場所の欠陥
多くの資材や備品が置かれた場所では、思わぬ事故が発生しうるものです。また、安全に配慮された設備や作業環境であっても、消耗や劣化によって安全性が損なわれたり、欠陥が明らかになったりすることもあります。
こうした「不安全状態」が発生する場所に作業員が近づかないように予め対策を講じることが求められます。
フォークリフトなどの移動体の衝突
フォークリフトを始めとする重機は、少しの操縦ミスで重大事故を引き起こす原因になりえます。人が混み合うルートは避けて移動できるようにする他、人がどこにいるか把握しやすい作業環境をつくることが、事故防止に向けた対策につながります。
広い敷地内でのコミュニケーションロス
意外と見落としがちですが、敷地内が広いことで作業員への指示・伝達に余計なコストが掛かっているケースも往々にしてあります。無線機や携帯電話などの端末で連絡をとっている間は、手が塞がってしまうので作業を中断しなくてはなりません。離れた場所にいてもスムーズにコミュニケーションできる環境が大切です。
では、こうしたトラブルを防止するためには、どのような方法が考えられるのでしょうか。
作業員の位置・行動をIoTで可視化する
これらのトラブルを防止するうえで最も有効とされるのが、作業員の現在地や行動ルートを可視化する方法です。そして、それを実現するための手段としてIoTが有効です。
例えば、工場内にBeacon端末を設置し、スマホなどの受信端末を保持した作業員が通過する時に検知させる方法。この手法を活用すれば、いつ・どこ場所が混雑しているのかを可視化できるため、危険の回避や作業ルートの改善にも生かすことができます。
そして、これらのテクノロジーを活用することによって、安全管理のみならず、工場・倉庫現場の抜本的な業務改革を進めることも可能になります。
IoTで実現できる工場・倉庫現場の業務改革とは
IoTを活用した安全管理対策にとどまらない業務改革。この取り組みを推進することで得られるメリットとしては、次のような点が挙げられます。
行動データを分析して作業効率化を図る
作業員の行動ルートや動作を最適化することで、作業効率化をもたらすことができます。人や物の動きを可視化すれば、事故が発生しやすい箇所を炙り出すと同時に、業務のボトルネックとなり得る箇所を特定することもできます。こうしたデータの蓄積は、業務効率化の限界の壁を突破することにもつながるため、業務改善を行う上での資産とも言えるでしょう。
従業員の行動・状態を監督
現場の指揮を行う管理者が、効率的に従業員の行動や状態を監督することもできます。例えば、手首に巻き付けられる心拍センサーを活用すれば心拍数や疲労状態を把握することもできるため、特定の作業員への業務負荷の集中を把握・解消することも容易になります。
危険箇所への侵入を防げる
作業員が危険箇所に侵入することを防ぐことも可能です。例えば、新人の労働者や外国人労働者の場合、どこがどのように危険なのかを十分に把握できていない場合があります。危険箇所をシステムに予め設定しておくことで、侵入時にはアラートを鳴らして知らせるなど、事故防止策を講じることができます。
広い敷地内でのコミュニケーション円滑化
物理的な敷地の広さによって生じる課題も解決できます。例えば、各作業員が長時間、複数箇所で作業を進めているようなケース。ハンズフリーで扱える音声IoTツールを使えば、安全性を損なうことなく連絡を取り合うことが可能になるでしょう。 これらのように様々な取り組みが考えられるわけですが、その導入にあたってはいくつかの注意点があります。思わぬ失敗を招かないように、考えうるリスクは予め把握・回避できるようにしましょう。
IoTを導入するために注意すべきポイント
IoTの導入を進める上で度々大きな課題となるのが、導入箇所における電波状況です。ほぼ常にネットワーク接続されている必要性があるからこそ、思うように電波を送受信できないと現場におけるデータ活用もままなりません。 また、導入の前例がない場合は事前調査が必須となりますので、結果としてコスト高となる傾向があります。まずは実証実験を行なってから導入検討を進めることが、結果として低コストでの導入にもつながることを見逃してはいけません。 近年は各種IoTサービスも発展が続いており、お試しプランが用意されていたり、PoC（概念実証）の実施も低コストで行えたりしてきています。このような比較的低コストで行えるサービスを活用して、現場における実証実験のノウハウを社内に蓄積することが、IoT活用を成果につなげる最短ルートとなるはずです。
