店舗アプリの導入効果とメリット・デメリット
- 2021年8月16日
- 読了時間: 9分
更新日：2月5日
店舗を構える小売業における集客のデジタル化は時代によって変化が生じています。現在では、スマートフォンの普及により、マーケティング施策も多様化していると言えるでしょう。 店舗が顧客とリテンションを築く方法として、自社サイトやポータルサイト、メルマガ、SNSによるリテンション構築ももちろん重要ですが、今はスマホ特有の機能を最大限に生かした店舗アプリも増えています。 本記事では、店舗アプリの特徴とされる機能を紹介した上で、導入メリット・デメリットをテックファームでユーザー向けに行なったインターネット調査「店舗アプリ利用実態調査レポート」の結果を参考にしながら解説していきます。
＜目次＞
小売業で店舗アプリが注目される理由
店舗アプリとは、実店舗に来店するユーザー向けに提供されているアプリ全般を指します。
例えば、小売店や飲食店では、会員情報管理・ポイント付与・電子決済・クーポン発行などのさまざまな目的でアプリが導入されています。店舗アプリはユーザーがスマートフォンにアプリをインストールすることで使用することができます。
店舗アプリが普及した背景として、スマートフォンの保有率が挙げられます。現在、スマートフォンの世帯保有率は8割を超えており、個人保有率も7割近い数字になっています。（参考：総務省｜情報通信機器の保有状況）
特に若い世代ではほとんどの人がスマートフォンを使用している状況ですが、60代以降のシニア層のスマホ保有も加速しています。スマホの保有が大半を占める状況において、店舗アプリの導入効果は益々大きくなっていると考えられます。
次の章では、店舗アプリの導入によって得られる効果が大きいとされる、店舗アプリならではの機能を紹介します。アプリ機能をうまく活用することで「効率的なリピート来店施策」を打ち出すことができます。
リピート来店を促進するアプリ機能
さまざまなマーケティング施策がある中で、店舗アプリを導入するメリットは何が挙げられるでしょうか？
その答えは、「データを活用したリピート来店の促進」です。パレートの法則で、「企業の売り上げの8割は、全体に占める２割の顧客がもたらしている」といわれるように、店舗にとって新規顧客を獲得することより既存顧客のリピート促進をさせることは売り上げに直結しやすく、効果がみられやすいのです。
特に店舗アプリでは、アプリ特有のプッシュ通知機能、ポイント制度、会員制度、クーポン発行がリピートを促す際に必要不可欠となります。これ以外の機能が不要というわけではありませんが、少なくともこの４つの機能は必須と言えるでしょう。
ではそれぞれどのような機能なのか、以下に簡単にご説明します。
プッシュ通知
プッシュ通知とは、クーポンやセール、新着商品の情報などをスマホ画面にポップアップとして通知することです。プッシュ通知によってユーザーへ定期的に最新情報を届けることが容易となります。
ポイント制度
ポイント制度とは、お買い物金額や来店回数などに応じて顧客へポイントを付与することです。貯まったポイントはクーポン券への交換や、ポイントを現金として利用することができます。
会員制度
会員制度とは、顧客の情報を管理することでお買い物の総金額などに応じてランク付を行うことです。ランクによってインセンティブを付与することでロイヤリティが向上することが期待されています。
クーポン発行
クーポンをアプリ上で配布することも可能です。アプリを利用する顧客が最もアプリ利用で期待することは「クーポン等のお得さ」です。クーポンの利用状況等をデータで見ながら顧客に適切なクーポンをタイミングよく配布することができれば、マーケティングの効果も得られやすくなるでしょう。
このように、リピート来店を促進させるための仕組みをアプリ内に集約することで、店舗にとっては有効かつ効果的なマーケティング施策が打ち出しやすくなります。また、ユーザにとっては、ポイントやクーポン管理が容易となり利便性が向上し、プッシュ通知で定期的に店舗の情報を得られることでリピート来店に繋がる動機が作りやすくなるのです。
店舗アプリの導入メリットとデメリット
本章では、店舗アプリの導入メリットとデメリットを解説していきます。
メリット
店舗アプリにはどのようなメリットには、主に以下の４点で大きなメリットがあると考えられます。
・世代を問わない高い利用率
・プッシュ通知の開封率の高さ
・リピート促進施策のアプリ集約
・CRM（顧客管理情報）などのデータ活用
世代を問わない高い利用率
テックファームでは、日本国内在住の15～59歳の男女1,000名を対象にインターネット調査を行いました。
その結果、店舗で利用されるマーケティング施策「アプリ」「メルマガ」「LINE」「SNS」のチャンネルのうち、アプリの利用率は49%と高水準で、約半数の人が何らかの店舗アプリを利用していることがわかります。
LINEは32%、SNSは29%、メルマガは22%の利用率に留まり、アプリは各世代からの支持が圧倒的に高い結果となりました。
一昔前は集客の手段としてメルマガが活用されることが主流でした。しかし、スマホのコミュニケーションツールが増えてきたことを背景に、メルマガの登録ユーザー数が減っています。
詳細レポートはこちらから：店舗アプリの利用実態調査レポート
プッシュ通知の開封率の高さ
プッシュ通知とは、アプリ起動時やスマホのトップ画面に表示される通知のことです。
簡単に、素早く確認できるため、一般的に、メルマガの平均開封率が10%前後と言われる中、アプリのプッシュ通知の開封率は30~40%と開封率が圧倒的に良いとされています。
また、プッシュ通知を受け取る年代は30代以上が多く、43%~53%の約半数程度の人がプッシュ通知を受け取るとことがテックファームが行なったインターネット調査でわかりました。
10代・20代はプッシュ通知をオフにする傾向が強いですが、30代以上の顧客をターゲットにする店舗にとってプッシュ通知は有効なマーケティング施策であることがわかります。
リピート促進施策のアプリ集約
リピート促進の施策は複数あります。リピート施策が複数ある中で、それぞれを別の方法で実施するやり方もありますが、アプリに集約するのがおすすめです。
ポイントやクーポン管理、回数制サービスを行うための定期回数券などリピート来店施策をアプリに集約させれば顧客にとっての利便性も高く、顧客ひとりひとりのニーズに合わせたサービスを提供しやすくなります。また、店舗にとっての管理も容易となり、ポイントカードやチラシ作成に関わる工数や予算の削減、店舗から発信する情報を効率的かつ確実に顧客へ届ける仕組みができ、広告費の削減等にも繋がります。
またランキングやステータスの付与がカスタマーロイヤリティの醸成にもつながりやすいです。結果的に顧客リピートを促進し、顧客の購入単価を引き上げることに繋がりやすくなります。
CRM（顧客管理情報）などデータの活用
店舗アプリによるユーザー情報の一元管理は、ユーザーだけでなく店舗側にも大きなメリットがあります。店舗は、アプリを活用することで、顧客の性別・年代・居住地・購買履歴・クーポンの利用状況など様々なデータを集積することができます。
これらの収集したデータで顧客のニーズを把握し、ひとりひとりに合ったマーケティング施策を打ち出すことが容易となるのです。顧客へのサービスや情報の提供を最適化することで、リピート来店を促し、結果的に売上アップ、顧客の囲い込みに成功するでしょう。
デメリット
次に店舗アプリのデメリットを紹介していきます。アプリを開発する前に知っておきたいポイントです。
開発・運用コスト
店舗アプリは店舗それぞれが用意するものです。つまり開発費用がかかります。オリジナル性を求めてアプリの機能にこだわると、さらに予算が必要になってくるでしょう。またアプリは開発だけでなく運用にも費用がかかり、サービスの変更に合わせてアプリを改修しなければならない可能性もあります。
店舗アプリは利便性が高いですがその分、費用もかかるということです。
アプリインストールへのハードル
店舗アプリはユーザーがインストールして初めて役に立ちます。ユーザーがインストールしてくれないと、何もすることができません。ただアプリを作れば良いというわけではなく、リリース後からが勝負とも言えます。 そのためにはアプリの認知度を上げることや、アプリの検索のしやすさ、アプリの利用メリットを効果的に訴求するなど工夫を凝らす必要があります。 最近は、アプリのインストール数に伸び悩む課題を解決する施策として、「ASO対策：アプリストア最適化」に注目が集まっています。ASO対策とはユーザーにアプリをインストールしてもらうためのもので、アプリストアでの検索上位表示や、SNS広告などから流入したユーザーが確実にアプリをインストールしてもらうためにアプリストア内での対策を行います。
具体的には、アプリストア内でアイコン画像や検索キーワード、レビュー対策などを行います。
まとめ
店舗アプリを導入することで、リピーターの獲得につながりやすいメリットがたくさんあります。実際、顧客の利用実態調査を通して、メルマガ、LINE、SNSによるマーケティング施策よりもアプリが受け入れられ、約半数の人が店舗アプリを利用していることもわかりました。 店舗アプリの導入には開発そして運用の費用がかかりますが、その点を鑑みても導入メリットは大きいでしょう。この機会に店舗アプリの導入を検討してみてはいかがでしょうか？
