IoTとはつまり簡単に言うと、モノにセンサーをつけ、センサーが取得した情報を活用できるようにすることです。センサーを付けることによって、モノの位置情報やモノの状態（例えば電池残量）またはその周りの環境の状態（例えば気温）のデータを取ることができるようになります。そして、センサーからインターネット等の通信ネットワークを通じて情報を送ることで、わざわざそのモノを見に行かなくてもパソコンでデータを確認することができたり、データを蓄積することができたりするようになるのです。

今までの「インターネット」の捉え方とどう違うのか

今までのインターネットをはじめとしたネットワーク通信では、人が何かしらのデバイスに入力・動作指示をすることで目的を達成することができました。例えばある物事を調べたい場合であれば、その関連単語を検索エンジンに「入力」するとその検索結果が表示される、何かを遠隔操作したければ、何かしらの動作内容を装置で「操作」をすることでその動作が反映される、といった具合です。それに比べIoTの考え方では、人が能動的に働きかけずとも、モノが情報を感知して収集し、データとしてリアルタイムに送ることを可能とします。つまり、位置・状態に動き・変動のあるあらゆるモノが、言ってしまえば“勝手に”データを送ってくれるのです。

IoTに必要な４要素と仕組み

では、具体的にどのような仕組みでIoTが成り立っているのか、構成されている要素とともに、少しテクニカルなところを見ていきましょう。 IoTには物理的に４つの要素が登場します。

要素①：モノ（デバイス）

まずは主体となる「モノ」です。ここで言う「モノ」は、あらゆる物体が対象となりえます。一般生活の中であれば、車や家電やスマホから、時計、ペン、トイレ等。工場の中であれば、治工具やフォークリフト、専用ラック等です。物理的にセンサーを取り付けることのできる物体全てが対象です。

要素②：センサー

次に必要なのが「センサー」です。モノまた周辺環境の状態を感知し、データとして読み取ることのできる装置が、この「センサー」です。モノの存在有無や形状、位置を感知することもできれば、重さや圧力、速度、音声、振動、温度、湿度、におい、電磁気、光など、実に様々な種類の状態を感知するセンサーが存在します。

要素③：通信手段（ネットワーク）

モノの状態をセンサーが感知してデータとして読み取ったら、今度はそのデータを可視化する端末（例えばパソコン）に送る必要があります。この“送る”役割を果たすのが「ネットワーク」です。現在では便宜上、無線ネットワークを利用するのが一般的になっていますが、無線ネットワークの中でも種類がいくつかあります。データの重さ、データを送る速さ、データを送る距離、バッテリーの消費量など、実行したい内容や用途に合わせて最適なネットワークを選びます。

要素④：可視化する情報処理（アプリケーション）

最後に、可視化の情報処理をする「アプリケーション」が登場します。端末に届いたデータは、まだ暗号レベルだったり量が膨大だったりするため、データの抽出・整理・解析・最適化といった処理を加え、人間が理解しやすいグラフや図にまとめるのがアプリケーションの役割です。

2022年には12兆円！急成長中のIoT市場

2017年は「IoT元年」とも呼ばれている程、IoTの注目度が急速に上がりました。 IT専門調査会社IDC Japan株式会社が2018年3月14日に発表した調査によると、国内IoT市場のユーザー支出額が、2017年は6兆2,286億円だったのに対し、今後14.9％の年間平均成長率で成長を続け、2022年には12兆4,634億円に達すると見込まれています。

なぜ今IoTが注目されるのか

急成長しているIoT市場ですが、なぜこんなにも注目が集まっているのでしょうか。根本的な要因は、人口減少・少子高齢化の問題からきています。働き手が不足している一方でビジネス競争は激化しているため、生き残るためには業務の効率化が急務となっているのが現状です。大半のビジネスでは、モノ（あるいは人、その周辺環境）の状態や変化を察知して、随時適切な対応を取ることが求められます。つまり、「状態チェック」や「監視」は業務として欠かせません。そして、この業務を自動化するのがIoTなのです。自動化によって削減できた人手は、より生産性の高い業務に回せるようになります。

内閣府発行「平成29年版高齢社会白書」より

人口減少・少子高齢化問題と同時に、技術の進歩もIoTが注目されるようになった大きな要因です。センサーは小型化してコストパフォーマンスは向上し、無線通信技術も発展し、AI・クラウドといった先端技術の登場によって、IoTが現実的に導入できるようになったのです。

IoTの導入が進んでいる業界

2017年時点でIoTに対する支出額の多い業界トップ5は、精密機器・光学機器・重工業・産業機械・造船業などを含む「組立製造」、化学・食飲料品・繊維・鉄鋼などを含む「プロセス製造」、「官公庁」、「公共／公益」、「クロスインダストリー」でした。（IDC Japan調べ）今後は、空港での設備管理、農業の状態監視、ショッピングモールなどの商業施設での店舗来店促進、病院での患者ケア、オフィスでの生産性向上など、様々な分野での活躍が期待できます。また、今はまだ目新しい「IoT家電」や「スマートホーム」ですが、数年後には一般家庭でエアコンから炊飯器、掃除機、洗濯機、電球、カメラといったあらゆるモノがIoT化している状態も想定できます。

そして時代はDXへ

IoT化されたことによって、企業には膨大なデータが蓄積されるようになりました。そうしたデータをしっかりとビジュアライズし、数値を基にした組織運営がいま求められています。「データドリブン」という単語が流行していますが、そのデータを集めるためにはまずIoTが必要です。さらにそうしたデジタル情報から得られた情報を使い、自らのビジネスを変革していくDXが求められています。

まとめ

IoTの基本的な構造やIoT市場に関して、ざっくりとご紹介してきました。今後も、新たな活用シーンが続々と登場し、技術は発展し続けるでしょう。そしてIoTのおかげで、人にかかっている負担はますます軽減されていくはずです。効率化や利便性を叶えるIT技術、今後も動きをチェックしていきたいですね。

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