【工場・倉庫の労働災害(労災)防止】高齢労働者のヒートショックと対策の仕方

熟練技術者の退職や人手不足といった課題に直面する国内製造業。

労働力の確保が急がれる中、シニア人材の雇用や熟練技術者の再雇用といった解決策も見出されています。

しかし、シニア人材の雇用にあたっては、冬場の「ヒートショック対策」を始めとする”労働環境の課題”が生じることも事実です。

今回は、工場・倉庫といった労働環境で欠かせない事故リスクの対策についてご紹介します。

工場・倉庫現場の高齢労働者にまつわるリスク

労働力不足が製造業各社で共通の課題とされている今、貴重な戦力として注目されているのが「シニア人材」です。もちろん、シニア人材の再雇用を行うにあたっては、仕事配分や処遇の再調整といった配慮が欠かせません。しかし、定年を迎えてもまだまだ元気な高齢者も多く、力仕事が少ない現場では活躍の場が残されているといえます。

一方で、工場・倉庫現場といった環境下では、労働環境への配慮が求められます。特に、冬場になると増加する「ヒートショック」への対策は欠かせません。

ヒートショックとは？

ヒートショックとは、気温の急激な変化によって生じる、心臓・血管の疾患を指します。血圧の乱高下に伴って次のような症状が起こり、最悪の場合には死に至ることが知られています。

• 脳内出血
• 大動脈解離
• 心筋梗塞
• 脳梗塞

事実、年間1万人以上（平成27年には約17,000人）がヒートショックによって急死しており、交通事故による死亡者数（年間約4,000人）を大きく上回っています。そして、ヒートショックの多くが風呂場で起こっていますが、温度差が生じやすい場所であればどこでも発生するリスクがあるため、注意が必要です。

冬場に多い高齢者のヒートショックはどう対策する？

ヒートショックを起こさないためには、室温の温度差が少ない環境をつくることが重要です。そのためにも、まずは作業現場の設備や環境を正確に把握し、ストーブや空調などの暖房設備、ビニールカーテンや間切りといった防寒設備を整えましょう。

しかし、どうしても寒暖差が発生してしまう環境もあるはずです。そのような場合、その場所にはシニア人材を配置しない、といった個別の対応を取るようにしましょう。

このような判断を的確に行うためには、経験や勘ではなく、「データに基づいた意思決定」が欠かせません。
そこで、まず初めに取り組みたいのが、作業現場における「正確な現状把握」です。

では、どのようにして現状把握に努めればよいのでしょうか。

工場・倉庫現場の気温をIoTでデータ化

データに基づいた作業現場の把握を行う上で、徐々に導入が増えている仕組みが「IoTセンサー」です。例えば、寒暖差が生じやすい次のような場所では、IoTセンサーを活用した気温変化の把握が有効です。

• 冷蔵が必要な製品を扱う倉庫内
• 外部からの荷物の搬入スペース（貨物車両からの荷物の積み下ろし場）
• 暖かい作業現場から、屋外にあるトイレへの移動経路

このような場所で生じる寒暖差は一定とは限らないため、完全な対策が難しいように思えます。しかし、「いつ、どの場所で、どの程度の寒暖差が発生しているのか」をリアルタイムに把握できれば、適切な打ち手を講じることが可能です。

クラウドに接続したIoTセンサーであれば、寒暖差が発生する場所やタイミングを可視化することができます。また、暖房や空調設備による対策後にも、その対策が継続的に機能しているのかモニタリングすることが可能です。暖房や空調設備もIoT化することができれば、モニタリングの状況と連動させる形で気温の自動調節も可能になるため、寒暖差が激しい現場では検討を進めてみましょう。

従業員の安心・安全をIoTで見守る時代に

今回ご紹介したヒートショック対策に限らず、従業員にとって安心・安全な労働環境を整えることは極めて重要です。そして、IoTの技術を活用すれば、温度管理に限らず、様々な仕組みの構築が可能です。

例えば、フォークリフトや車輛の動きを検知する安全管理システムを活用すれば、倉庫現場での事故発生のリスクを低減させることができます。IoTを例に挙げれば、スピード超過時や進入禁止区域への進入時にアラートを出す、といった活用法が考えられます。他にも、従業員の移動や停滞をリアルタイムに可視化する作業工程管理システムを活用すれば、作業進捗の遅れを素早く察知し、人員・作業計画の見直しを行うことができます。

特に安全対策を考えるとき、やみくもに安全第一を訴えるだけでは周囲を巻き込むことはできません。しかし、IoTを活用するなどして、説得力のあるデータを取得・提示すれば、危険な運用実態の把握や改善につなげることが可能になるでしょう。