AIで職場はどう変わる？？〜高まる期待と不安〜
- 2018年3月29日
- 読了時間: 6分
更新日：5月27日
AIスピーカーのAlexaがいきなり笑い出した、という不気味なニュースがつい最近ありましたね。
弊社内に置いているClovaも先日、「私は奴隷ではありません」と反抗していました。
正直、怖いです。
何かと話題に上がり続ける「AI（人工知能）」ですが、急激に注目されるようになったのは昨年2017年頃から。技術は発達し続け、様々なシーンで導入も進んでいる中、よく耳にするのが「AIによって業務が効率化できる」といった期待の声と、「AIに仕事を奪われる」という不安の声です。 本記事では、今後AIで職場がどう変わっていくのか、その可能性を調査データを交えてご紹介していきます。
＜目次＞
・まとめ
改めて、AIとは
実はAI、1950年代にはもうすでに研究が始まっていたのをご存知でしたでしょうか。
人工知能の第一人者、ジョン・マッカーシー氏が1956年に初めて "Artificial Intelligence"という言葉を会議で用いたのが、今のAIブームの原点です。
現在のAIの定義はというと、研究者や機関によって解釈のばらつきがあるため厳密には定まっていないのですが、自ら思考する知能を持ったシステムやソフトウェアのことを指しています。ロボットがプログラミングされた内容の通りに動くものだとすれば、自ら学習して発展し続けるのがAIだと言えるでしょう。
さらに深掘りすると、AIにはいくつかの種類があります。
用途で分類する際には「特化型AI（Narrow AI）」「汎用型AI（Artificial General Intelligence）」の大きく２種類に分けることができます。
「特化型AI」はその名の通り、特定の作業に特化した人工知能のことで、「汎用型AI」は人間と同じくらいまたは人間以上に自ら考えて行動できる生命体に近しいものを指しています。SF映画でよく出てくる人工知能は後者で、今世に出てきているAIのほとんどは特化型AIです。
機能の高低で分類する際には「強いAI」「弱いAI」といった分け方をします。
思考なしに機械的な作業処理をする人工知能は「弱いAI」と呼ばれ、人間のように考えて意思決定し学習する人工知能は高機能を要するため「強いAI」と呼ばれています。
AIの認知度と普及に対しての意識
このAI、現在世間ではどのような受け止められ方をしているのでしょうか。
AIの認知度とイメージ
20歳以上の働く男女1,000名に対して行われた調査（連合調べ）によると、2017年12月時点でAIの認知率は約９割とほとんどの人がその存在は既に知っていました。
AIに対して持っているイメージとしては「記憶力や情報量が多い」が76.8％で最も多く、次いで「ミスが少なく正確な判断 ができる」「複数の事象を把握・対応ができる」「経験にもとづいた対応ができる」が６割以上といった回答となっています。 逆に「相手の意図を汲み取り、臨機応変な対応ができる」などの比較的高度な知能のイメージを持っている人は少なく、３割程度でした。
職場普及に対する期待と不安
冒頭で少し触れましたが、AIが職場で普及し始めると期待の声もあれば不安の声も上がってきます。 しかし今回の調査結果で「期待している」人が過半数に至ったことからも、今後もAIの普及は進み続けることが予想できます。中でも期待値が高いのは、金融・保険業（70.6%）、製造業（64.7%）、公務等 （62.3%）、教育・学習支援業（62.0%）といった比較的”お堅い”業種が多いことは意外な結果かもしれません。
ではAIと仕事をするようになると、仕事環境はどう変化していくのでしょうか。
同じ調査結果によると、自分の職場に導入されれば自分の仕事内容が変わると３人に２人が予想しているものの、実際にそうなるのはまだ先のことと考えている人が大半でした。この結果からわかることは、オフィスや仕事の中でのAI活用は話題にはなっていますが、導入に対しての現実味がまだ薄かったり、敷居の高いものと捉えられているケースが多いということです。
職場でのAI活用シーン
一般的な職場にAIを取り入れるイメージが付きづらい方もいらっしゃるかもしれません。しかし、活用の仕方によっては仕事を楽にしたり、より生産性の高い仕事を可能にします。実際、AIが搭載されている様々なツールやソリューションが世の中で出回り始めています。
それぞれの職種の中でどのように取り入れることができるのか、今回は人事、営業・マーケティング、経理の活用シーンを挙げていきましょう。
人事活用シーン
人事とAIは相性が良いと言われています。
例えば採用活動の中での導入。大量のエントリーを同じ基準で見て選考を進め、最終的に採用を決定するといった一連のプロセスのサポートを任せることが可能です。人事担当の経験値や勘のみに頼らず、公平性を保つという側面でも活躍が期待できるでしょう。
あるいは、離職率の軽減といったケースでもAIの活躍が期待できます。社員一人一人の評価履歴や給与、勤務状況、パフォーマンスなどの様々なデータを蓄積し、離職の可能性が高まった社員を把握したり、モチベーションを上げる最適なフィードバックを可能にします。
営業・マーケティング活用シーン
営業やマーケティングでは、見込み客や顧客の状態、特徴、パターンを編み出せるようになります。
営業であれば、経験で培ってきたタイミングの掴み方、提案すべき商材、案件の確度の測り方などを過去の蓄積データを元にAIが編み出してくれます。また、瞬時に見積もりを出したり、必要な書類の作成を自動化することも可能になっています。
マーケティングでは、データの収集・統合・最適化といった時間のかかる作業の実行から、見込み顧客や顧客のリアルタイムな行動に応じたマーケティングプロセスの最適化などで活用されています。
経理活用シーン
経理では、不正会計のあぶり出し、財政分析、業績予測など、大量の資料読み込みが必要なシーンでの活躍が期待されています。
人手でまかなっている、例えば領収書のデータ入力はもちろんのこと、チェック作業やその後の処理作業もAIに任せることができるのです。各種会計処理の生産性が上がれば、会社の業績を上げるファクターを探る等、事業・経営戦略によりインパクトのある業務に専念できるようになります。
まとめ
オフィス内、業務の中でのAI活用はまだ当分は話題となり続けるでしょう。AIの普及と実用化が進むことで単純作業は減り、よりクリエイティブな仕事に集中できるようになる日も近いはずです。同時に、業務上で必要とされるスキルは変化していくことが考えられます。コミュニケーションスキルや論理的思考力、マネージメントスキルなど、情報を元に次のステップやフェーズへと導くスキルが必要になっていくでしょう。 AIの活用はあくまでも一つの手段です。最新情報はウォッチしつつ、課題解決の選択肢として捉えていきたいものですね。
