DXに欠かせないCDPとは？間違いやすいDMPとの違いもわかりやすく解説
更新日：5月27日
「顧客データが社内に蓄積されているけど、活用ができていない…。」とお悩みではないでしょうか？ そのお悩みCDPを活用することで解決できるかもしれません。 データを活用することが大前提のDX（デジタルトランスフォーメーション）において、重要な役割を担うのがCDPです。 混同しやすいDMPとの違いを含めて、CDPについて本記事で分かりやすく解説します。
＜目次＞
CDPとは？
CDPはCustomer Data Platformの頭文字を取った言葉です。
直訳すると「顧客データ基盤」となります。
まずはCDPの概要について確認していきましょう。
個人顧客のデータを管理
CDPは個人顧客のデータを収集し、管理することができるプラットフォームです。
ユーザーの氏名や住所などの個人情報から、自社サイトやECサイトを訪れたユーザーのログなど、幅広いデータを管理することができます。
ECサイトでの購買履歴やリアル店舗でのアンケートなどもデータに取り込むことが可能です。
CDPを活用することで、社内に散らばった個人顧客のデータを一元化して管理することができるようになるでしょう。
複数のデータの一元管理
以前から個人情報やログなどの自社データは、社内で別々のツールで管理されていることが多く、効果的に活用ができていない事例が多くありました。
CDPを使えば、複数の自社データを一元管理することが可能です。
オンラインとオフラインのデータを統合することで、顧客の好みがより鮮明に分かるかもしれません。
CDPを活用することで、点であったデータが線として結ぶことができ、思いがけない需要の発掘が進む可能性があると言えるでしょう。
CDPの導入メリット
CDPで複数の個人顧客データを一元管理することによって、CX（Customer Experience）が向上します。
CXが向上することは企業の業績にも直結するでしょう。
その他、CDPを導入することによる企業側のメリットを確認していきます。
データを一元管理できる
CDPを導入する最大のメリットは、データの一元管理です。
これまで顧客の住所や氏名などの個人情報や、ECサイトでの購買履歴、リアル店舗でのアンケート結果は、別々のツールを使って管理されることが一般的でした。
データ化されておらず、紙ベースで保管されているものもあったかもしれません。
この状態では効果的な活用が難しく、何となく管理している状態に陥っていると言えるでしょう。
CDPを使うことで、複数のツールから顧客情報を収集し分析することが可能となります。
さまざまな角度から、顧客を分析することができるようになるため、新たな需要の掘り起こしが可能です。
顧客の好みを分析できる
CDPを活用することで、自社データから顧客の嗜好を分析することができます。
今日はIT技術が発展し、SNSで誰でも情報が取れる時代です。
顧客のニーズも多様化しており、各企業がパーソナライゼーションというマーケティング手法を重要視しています。
パーソナライゼーションは顧客一人ひとりに合わせて商品やサービスを提案する手法です。
CDPは自社で保有する個人顧客のデータを活用できるツールのため、パーソナライゼーションを行うには最適だと言えるでしょう。CDPを活用することで、より精度の高いパーソナライゼーションが進む可能性があります。
他のデジタルツールと連携できる
CDPは自社で保有する顧客データを一元管理するツールです。
データとデジタル技術を活用することが大前提のDXにおいて、必要不可欠なツールだと言っても過言ではありません。
データを収集・分析するCDPは、その他のデジタルツールとも相性が良いのがメリットです。
CRM（Customer Relationship Management）MA（Marketing Automation）やBI（Buisiness Intelligence）ツールとの連携も可能となります。MAツールにCDPで分析したデータを活用することにより、見込客のリスト作成やメール配信など営業活動を効率化できるようになるでしょう。
CDPとDMPの違い
CDPと混同されやすいのが、DMPでしょう。
DMPはData Management Platformの頭文字を取った言葉です。
CDPとDMPの違いを確認していきます。
取り扱うデータの種類が違う
CDPとDMPの違いは、取り扱うデータの種類です。
CDPは別名プライベートDMPとも呼ばれており、顧客の住所や氏名など個人情報を含むデータを取り扱います。
社内にあるデータ、いわゆる1stパーティーデータを取り扱うのがCDPです。
一方のDMPは基本匿名のデータを取り扱います。
インターネット上にある様々なデータや、第三者が提供する外部データ、いわゆる3rdパーティーデータを活用するのがDMPです。DMPでは個人を特定したデータ収集はできないので、パーソナライゼーションには向かないと言えるでしょう。
使用目的が違う
CDPは自社のECサイトやリアル店舗で収集した個人のデータを中心に収集と分析を行います。
個人を特定したデータを活用できるため、誕生日月のキャンペーンのお知らせメールや、ECサイトのレコメンド機能など、パーソナライゼーションに活用可能です。
CDPでは自社で保有しているデータを使うため、新規顧客の獲得には向きません。
DMPは匿名の大規模データを収集・分析します。
新規顧客を獲得する際に実施する広告のターゲティングの際に、活用可能だと言えるでしょう。
このように両者ともデータを取り扱うプラットフォームでも、取り扱うデータや使用目的が異なるので、覚えておきましょう。
CDP活用の具体例
それでは実際にCDPが活用されている事例を確認していきましょう。
具体例を確認することで、CDPへの理解が深まります。
美容メーカーでの活用事例
ユーザーの美を応援する美容メーカーでは、多様化するニーズに応えるためにCDPが活用されています。
美容メーカーはECサイト、アプリ、リアル店舗などさまざまなチャネルを持っていることが特徴です。
CDPを活用することによって、ECサイトの購買履歴やアプリの使用履歴から、顧客の潜在ニーズを読み取ることができるでしょう。
読み取ったニーズは、パーソナライゼーションに活用可能です。
ユーザー個人が欲しいと思う情報をあらゆるチャネルで提供することにより、CXを高めることができます。
CDPを活用することで、美という個人特有の悩みに、より深く寄り添うことが可能です。
車販売店での活用事例
日本では車を製造するメーカーと、販売を担当するディーラーが分かれていることが特徴です。
メーカーとディーラーがそれぞれで管理しているデータは、CDPによって一元管理することができます。
データを一元管理することで、既に自社の車に乗ってもらっているユーザーに対して、効果的なPRを行うことが可能です。
例えば、エンジンオイルの交換時期をお知らせするメールの配信や、乗り換え需要を促進するために新車情報の提供を、CDPによって管理することができるでしょう。
CDPを活用すれば、ユーザーとの接点を増やし、他のブランドに逃がさない戦略を早期に打つことが可能です。
アパレルブランドでの活用事例
アパレルブランドでもCDPが活用されています。
これまでリアル店舗とECサイト別々で管理していたデータを一元管理することで、ユーザー個人の好みを把握することが可能です。最近アパレルブランドではリアル店舗の販売員がSNSで情報発信することが増えています。
SNSでのいいね！などユーザー動向をCDPで分析することで、より顧客に深く入り込むパーソナライゼーションに活用可能です。
定期的なDMの発信や、ECサイトのレコメンド機能により、ユーザー個人に対して効果的なPRができるようになるでしょう。
まとめ
CDPを活用することで、自社で蓄積されているユーザー個人の情報を一元管理することが可能です。 ユーザーのニーズが多様化している現代においては、パーソナライゼーションが必要不可欠だと言えます。 効果的なパーソナライゼーションを実行するためにも、ぜひCDPの導入を検討してみてください。
