店舗ポイントやクーポンを認証する店頭デバイスまとめ
- 2018年5月24日
- 読了時間: 6分
更新日：2月5日
近年、さまざまな分野でITの活用が増えてきていますね。小売業においても、無人店舗の構想が始動するなど、動きがますます加速してきています。
今回は、実店舗でのIT活用の中でも、ポイントやクーポンに焦点を当てて、運用する際に使える店頭デバイスを6つご紹介します。
ひとことでポイント・クーポンのIT化と言っても、お客様ごとに所持ポイントの管理やポイント追加／利用履歴の管理が必要なため、店頭で利用したお客様の記録（＝認証）が必要になります。店頭のスタッフも簡単に扱え安定的に運用していくための認証デバイスを6つご紹介します。
＜目次＞
店舗でポイント付与に利用できる認証デバイス6選
1. バーコード／QRコードリーダー
バーコードやQRコードリーダーは誰もが恐らく見たことのある一般的な手法で、導入している店舗も多いのではないでしょうか。最近では、セルフレジの普及により、顧客自身がバーコードを読み取る機会も増えてきていますね。
レーザー光線やLEDの光でバーコードを照射し、CCDイメージセンサで読み取ってバーコードやQRコードを認識する仕組みです。
このリーダーには、手に持って「ピッ」とスキャンするハンディ型や、据え置きのものにバーコードをかざすものなど複数の種類があります。コスト感に関しては、数千円のものから数万円のものまでとタイプや機能性に応じて幅広いです。
バーコードとQRコードの最も大きな違いは格納できる情報量です。バーコードと比較するとQRコードの方が格納できる情報量が多く、数字だけでなく英字や漢字など多言語のデータを格納できるとして、世界的に使われるようになりました。
一般的には、バーコードは在庫管理、QRコードはWebサイトのURL表示に使われます。しかし最近は、店舗でのポイント・クーポン付与シーンで両方とも活用され、バーコードは会員証提示の役割を、QRコードはクーポン提示の役割を担っていることが多いです。バーコード、QRコードのいずれも、スマートフォン画面での表示またはコード印字済みカードの提示をユーザーにしてもらうことで、その場で読み取ることができます。
2. リライト式カードリーダーライター
最近ではあまり見なくなりましたが、PET素材などで作られているカードを挿入すると印字内容をリライトできるデバイスです。店舗では主にポイント付与のために活用されています。
価格感としてはデバイスが1台10〜15万円程、リライトカードが100円前後です。カード保有者の氏名、カード発行日や最終購入日、取得ポイント数、累計ポイント数、ポイント有効期限などの情報がカードに直接記載されることが最大のメリットです。手元にカードさえあれば必要な情報がわかるといった面では、紙を台紙としたアナログのポイントカードに最も近しいと言えるでしょう。
3. 磁気カードリーダー
近年のキャッシュレスブームによって、大きく普及したのが磁気カードを読み込む磁気カードリーダーです。黒帯状の磁気テープの付いたカードをシュッと通す場面はレジでよく見ますよね。
主にクレジットカードやキャッシュカードを通して読み込むためのデバイスですが、磁気カード形式のポイントカードや会員カード、診察券に利用されるケースもあります。特にチェーン店舗では、クレジット機能を兼ね揃えた磁気ポイントカードも普及していて、ユーザーはクレジット機能付き／無しを選択できるようになってきています。
読み取りデバイスは2〜5万円の価格帯のものが多く、カードはテレホンカードのような薄いものからクレジットカードのような厚みのあるものまであるので単価は様々ですが、おおよそ1枚100円前後です。つまり、店舗に置けるデバイスとしては、コストを比較的低く抑えれるものです。ただ、カードの磁気が弱まると使えなくなるので、一定期間ごとに新しいカードと交換するなどのメンテナンスを必要とします。
磁気カード自体を見てもポイント状況の把握はできませんが、POSシステムやレシートプリンターと連携して、レシートにポイント数や有効期限などの情報を印字するように設定されることが多いです。
4. ICカードリーダー
交通系ICカードの普及でこちらも認知度が高いですが、ICチップが入ったカードをかざすだけで記録された様々な情報を読み取ることができるデバイスです。
ICチップは小さいながらメモリやCPU（中央演算処理装置）が搭載されているので、磁気カードよりも大量なデータを記録することができ、一旦チップ内でデータを処理することが可能です。また、データの暗号化もできるためセキュリティ面でも優れています。
価格感はかざす用のデバイスが数千円〜2万円程とお手頃ですが、カード単価が300円前後と比較的コストがかかります。ICカードリーダーを導入している店舗の大半が、独自のカードを作るのではなく、おサイフケイタイやnanacoなどの既存電子マネーサービスの導入として取り入れています。その場合のコストは、デバイス本体で10万円弱、電子マネー手数料として決済額の2〜5％となります。
ICカードは電子マネーとしての活用やクレジットカードとの一体化も可能で、その上読み取りスピードが速いため、シームレスな顧客体験を実現できることが最大のメリットです。
5. 指静脈認証デバイス
最先端レベルの認証デバイスで、指の静脈パターンを近赤外線を照射して読み取り、その画像によって個人認証ができるものです。ユーザーの指だけで認証できるため、カードやスマートフォンなどの持ち物は必要ありません。
また、人の生体的特徴を利用した生体認証の中でも静脈認証は高精度に読み取ることができ、かつ、静脈は体の中にあるので他人に知られることがなくセキュリティ面でも万全とも言えます。そして、価格感は2万円〜5万円程となっています。
銀行ATMでの個人認証では既に普及されていますが、ポイントカード機能としての店舗での導入事例はまだ少ないです。ただ、カードレス化を含めたユーザーにとっての利便性やセキュア面では長けている仕組みなので、今後の展開が期待できるのではないでしょうか。
6. デジタルスタンプ
スマートフォンの画面に専用のスタンプデバイスをタッチすることで、スタンプを押すことができるものです。「スタンプを押す」というリアルな体験を実現しながら、データは全てデジタルで管理できます。
価格感は1台5,000円程で、このデバイス自体に電池や電源は必要ないのでメンテナンスコストがほとんどかからず、一定のコストパフォーマンスが見込めます。また、持ち運びが簡単にできてケーブル接続が不要なので、スペースに左右されないこともポイントです。
まとめ
今回は6つの店舗で使える認証デバイスをご紹介しました。
それぞれのデバイスにシステムの連携が必要なので、ポイントマーケティング全体にかかるコスト感はデバイスのみでは判断できません。店舗の売上規模や来客数などを考慮しながら、顧客とのリレーション構築、来店促進のために、どのような仕組みが最適かを考えていくことが重要です。その上で、最適かつ実現可能なデバイスとシステムの選定をすることがおすすめです。
そして、認証技術は絶え間なく進歩しているので、既に導入している店舗の声を聞いてみたり、最新情報や導入支援経験をもっている企業に相談してみたりすると、実際の導入後のイメージが湧きやすくなるでしょう。
