NFTとは？用語解説・ポイント・事例まで徹底解説
- 2021年9月15日
- 読了時間: 7分
更新日：5月27日
2021年初頭から急激に知名度をあげたNFT。 Twitterの創業者のツイートがNFT化されるといった大きな話題も作ってきました。
今では、スクエア・エニックスなど数々の有名企業も導入に向けて意欲的な姿勢を見せています。市場規模も年々拡大の一途をたどり、近い将来誰もが日常的に使うものとなるでしょう。
今回はこのNFTについて、初心者でもわかりやすく解説し、暗号資産との違い、事例、今後の展望などについて紹介していきます。
＜目次＞
NFTとは
NFTとは、「偽造できない唯一無二の証明書がついたデジタルデータ」を指します。日本語では、代替不可トークンとも非代替性トークンと訳されていることもあります。 NTFはNon Fungible Tokenの頭文字をとってつけられた名称です。ノンファンジブル（Non Fungible）は、代替できないという意味で、トークン（Token）は、証拠、記念品、代用貨幣、引換券、商品券などの意味を持ちます。NFTは簡単に言えば「価値のあるデジタルデータ」ということになります。 デジタルデータと聞くと偽造やハッキングなどの危険性がありますが、NFTはブロックチェーン（※）上で発行されるため安易に偽造することができません。 そのため、デジタルデータでありながら「証明書付きの資産」として扱うことができるのです。今までは価値が付きづらかったデジタルアートのような作品でも、NFTが登場したことにより、唯一無二の作品として高値で取り扱うようになりました。 ※ ブロックチェーンの偽造のされにくさについてはこちらを参照ください。 「平成30年版 情報通信白書 （2）ブロックチェーンの効果と課題」総務省
NFTの市場規模
2021年第一四半期（1～3月）のNFTの市場規模は約15億ドルと言われています。 NFTの市場規模は、全体で2兆ドルあるとされる暗号資産市場の0.1%未満の割合であり、暗号資産やファンジブルトークンの取引に与える影響はそれほど大きくありません。 また、NFTの約3分の2はデジタル収集品サービス2種（NBA Top ShotとCryptoPunks）が占めています。 参考：『【IT動向リサーチ】NFT（Non-Fungible Token）に関する動向』株式会社日本総合研究所 先端技術ラボ 2021年6月10日発表
暗号資産との違い
暗号資産はFT（Fungible Token）と表記されることがあります。Fungibleとは代替可能という意味であり、暗号資産は代替できるもの、NFTは代替できるものがない唯一無二のものという違いがあります。
少しわかりにくいので、具体例を使いながら解説しましょう。
例えば、1万円札には1万円の価値があっても、「この1万円札が唯一無二のものである」という証明書はついていません。つまり1万円札にはそれと全く同質の1万円札が存在するということです。
一方、有名な画家が描いた絵画などの美術作品は、この世に1つしかない唯一無二のもの。確かに同じぐらいの価値を持つ作品はあるかもしれませんが、作品1つ1つに同質のものは存在しません。
1万円札と同じ役割を持ったものが暗号資産、絵画などの美術作品と同じ役割を持ったものがNFTというわけです。
NFTのメリット
それでは、NFTを使用することのメリットはどういったものがあるのでしょうか。解説していきます。
アナログ同様の稀少価値感
NFTはデジタルデータでありながら、「物品」として扱うことが可能です。
NFTには鑑定書と同じ役割を持つ識別情報が付随します。この識別情報はブロックチェーン上で発行されているので安易に偽造することはできません。
従来のデジタルデータでは簡単に複製することも可能でしたが、ブロックチェーンにより本物と複製物の違いを明確にすることができるようになりました。
また、NFTはブロックチェーンというオープンなネットワークにて発行されます。そのため限られたサーバーでしか利用できなかったデジタルデータが、NFTではサービスの垣根を超えて利用することができます。
デジタルならではの取り扱いやすさ
NFTはアナログ同様の物品としての特性を持ちながら、デジタルデータとしての利便性を失っていません。
国内外問わずデジタル空間で誰でも平等に購入することができますし、倉庫など在庫管理のための空間も要らず、データ上で管理を簡単にできます。加えて、さまざまな機能（プログラム）をそのデータ自体に持たせることができます。
例えば、NFTなら「転売した場合、元の作者に対して利益の5%を自動で支払う」といった機能を持たせて発行することも可能です。
このようにNFTはデジタルデータの利便性を残しつつ、アナログな物品としての良さを取り入れた画期的な技術なのです。
NFTの課題
便利なNFTですが、課題が残されています。詳しく見ていきましょう。
出品・販売時点で著作権の証明が難しい
NFTはその作品の唯一性を証明することができます。しかし、その作品の出品者に著作権があるのかについては、今のところ証明することは難しいと言えるでしょう。
デジタル作品を創作していなくてもトークンを付与することで誰でも自分のものとして出品することができます。そのため、著作権を持っていない人が出品することを防ぐことはかなり困難です。
NFTはコピー不可だが、デジタルデータのコピーは可能
次の問題点は、NFTはコピー不可だが、デジタルデータのコピーは可能だということです。 アンダーソン・毛利・友常法律事務所の外国法共同事業パートナー弁護士の長瀬威志氏によると、法律上、NFTを購入したからといってその作品の著作権や所有権を取得したということにはならないとされています。 また、NFTに紐づいているアートなどの作品の画像自体は誰でもコピーして問題ありません。金融規制上の位置づけや、法的性質についてNFTはまだ問題点を多く残しています。 参照：【アーカイブ動画】NFT ×クリエイターエコノミーの大変動──「知的財産」のイノベーションが始まる
手数料（ガス代）が高い
NFTは現状取引にかかる手数料（ガス代）がまだ安くはありません。低価格な商品の購入であってもその手数料の高さから割高になってしまいます。例えばNFT発行プラットフォームとして代表的なイーサリアムの手数料（ガス代）は高騰しており、数ドルから数百ドル相当までかかることもあります。
普段の買い物のような感覚でNFTマーケットを利用することはまだ少し時間がかかると言えるでしょう。
なお、ガス代とは、ブロックチェーン上で特定の操作を行うために必要な演算量を計測する単位を指します。ガス代の単位はGwei。
NFTの活用事例
本章ではNFTの代表的な活用事例を紹介します。
「NBA Top Shot」NBAの名シーンをデジタルカード化
世界中でさまざまな種類があるトレーディングカードゲームですが、もうすでにNFTを使った商品が市場に流通しています。 「クリプトキティーズ」などブロックチェーン技術を使ったゲーム開発で有名なダッパーラボは、アメリカのバスケットボールリーグNBAを題材にしたNFTトレーディングカードゲーム「NBA Top Shot」にて2億3000万ドル（約245億700万円）以上の収益を得ています。 デジタルカードはダッパーラボ独自ブロックチェーン「Flow」上にて構築されており、販売を開始するとすぐに売り切れるほどの人気を誇っています。 NBA Top Shot公式サイト
デジタルアートに75億、NFT史上最高額で落札
2021年3月、デジタルアート作家であるBeeple（ビープル）のNFT作品「5000 Days」が、競売大手クリスティーズのオークションにて販売されました。
落札価格はなんと6,930万ドル（約75億円）で、NFT史上最高額、存命するアーティストの中で歴代第3位の金額です。
下記はクリスティーズの公式Twitterによる作品紹介と、落札結果についてのつぶやきです。
まとめ
NFTには、著作権問題やNFT関連の法律整備、手数料の問題など乗り越えなければならないことはたくさんあります。 ただ、デジタルコンテンツ市場も年々増加傾向にあり、NFTの取扱もより活発になることは間違いないでしょう。現在デジタルアートが大きく注目されていますが、今後は分野を問わず幅広い活用が予想できます。 今のうちからNFTに触れておけば大きなアドバンテージとなるので、ぜひこの機会に利用してみてください。
